「教育費 いくらかかる」「教育費 平均 大学まで」「教育費 貯金 できない」——娘が生まれてから、私はこんな検索ワードを何度もスマホに打ち込みました。
かわいい娘の寝顔を見ながら、ふと頭をよぎるのは「この子が大学を卒業するまで、うちは教育費をちゃんと払っていけるんだろうか」という漠然とした不安でした。今回は、そんな教育費の不安と向き合ってきた子育てパパの私が、実際に感じてきたことと、そこからどう考え方が変わっていったかをお話しします。
首都圏で子育てすると、教育費はどうなるのか不安だった
私は東京で子育てをしています。品川区のパパ友やママ友と話していて感じたのは、首都圏は「中学受験をするご家庭が多い」ということでした。周りでも「小学校低学年から塾に通わせている」という話を聞くたびに、（うちも将来そうなるのかな…）とソワソワしていました。
地方であれば公立中心で進学するご家庭も多い一方、首都圏では私立の中高一貫校や進学塾が身近な選択肢としてあります。選択肢が多いのはありがたいことですが、同時に「教育費 首都圏」で調べれば調べるほど、想定しておくべき金額の幅が広いことに気づき、正直ちょっと怖くなったのを覚えています。
保育園の送り迎えをしながら、他のパパさんに「中学から受験させるの？」と聞かれることも一度や二度ではありません。「まだ0歳なのに気が早いのでは」と思う一方で、周りが当たり前のように受験や塾の話をするので、（うちも情報収集だけはしておかないと、後で困るかもしれない）と焦る気持ちが強くなっていきました。「教育費 中学受験」「教育費 いつから貯める」といったキーワードで検索する日々が続いたのも、ちょうどこの頃です。
教育費は結局いくらかかるのか、まず調べてみた
不安なままではいられないので、まずは実際の金額を調べることにしました。文部科学省の調査によれば、幼稚園から大学まで全て国公立に進んだ場合でも1,000万円以上の教育資金が必要になり、私立中心のルートを選ぶとその2〜3倍になるとされています。また、幼稚園から高校までを公立、大学を国立で進学した場合の教育費総額はおよそ820万円、大学まで全て私立に通った場合は2,247万円程度が目安になるという試算もありました。
数字だけを見ると、正直「え、そんなに…」と声が出ました。しかも幼稚園から高校までの15年間だけを見ても、全て公立で通わせた場合は約574万円、小学校だけ公立にした場合でも1,050万円ほどになるという試算もあり、想像していたよりも早い段階からお金がかかっていくのだと知りました。「教育費 平均」「教育費 総額」で検索して出てくる数字は、どれも他人事とは思えない金額ばかりでした。
さらに調べていくと、小学校1年間の教育費総額は、公立ではおよそ35万円ほどですが、私立になるとおよそ167万円ほどになるという調査結果もあり、公立か私立かという選択だけで、1年あたりの差が100万円以上になることもあると知りました。「教育費 公立 私立 差」で検索が止まらなくなったのも無理はなかったと思います。
こうした数字を並べて見えてきたのは、「教育費は、子どもが大きくなってから急に必要になるわけではなく、幼児期から少しずつ積み重なっていく」ということでした。特に、比較的支出が抑えられる小学生の時期こそ、次に控える中学・高校・大学に向けた「貯めどき」であることも実感しました。
下の図は、私が調べていく中で整理した「教育費の不安が生まれてから、解消していくまでの流れ」をまとめたものです。
貯金だけで教育費を賄えるのか、ずっと不安だった
数字を知ってから最初に考えたのは、当然「じゃあ貯金を頑張ろう」ということでした。ただ、正直に言うと、私はここでも強い不安を抱えていました。
・今の給料の中から、本当に必要な金額を貯め切れるのか
・銀行にお金を置いていても、金利はほとんどつかない
・もし途中で収入が減るようなことがあったら、計画が崩れてしまうのではないか
「教育費 貯金だけ」「教育費 貯められない」といったキーワードで検索していたのも、まさにこの不安からでした。共働きで家計をやりくりしていても、教育費という大きな山を貯金だけで越えられる自信が、正直あまり持てなかったのです。
仮に大学までにまとまった金額を用意しようとすると、毎月一定額をコツコツ積み立てていく必要があります。ただ、貯金は「増える」というより「減らないようにする」ための手段です。物価が上がっていく中で、金利がほとんどつかない預金だけに頼っていると、実質的な価値が目減りしてしまう可能性がある——そのことに気づいたときは、正直かなり焦りました。
貯金以外に方法があるのか、知識がなくて不安だった
そしてもう一つ、私を不安にさせていたのが「貯金以外にどんな選択肢があるのか、そもそも知らない」ということでした。学資保険という言葉は知っていても、仕組みやメリット・デメリットを具体的には分かっていませんでしたし、「新NISA 教育費」という組み合わせで語られているのを見ても、最初は正直ピンときていませんでした。
知識がないというのは、それだけで不安の材料になります。「何が分からないのかも、よく分からない」状態がいちばん怖いのだと、この時に実感しました。そこで改めて、貯金・学資保険・投資という3つの手段について、それぞれの特徴を調べてみることにしました。
- 貯金：元本が減る心配はありませんが、今の金利水準ではお金自体はほとんど増えません。
- 学資保険：計画的に準備しやすい一方、途中解約すると元本割れするケースがあったり、自由度が低めだったりする点も理解しておく必要があります。
- 新NISAなどの投資：長期・積立・分散を基本とすることで、貯金だけでは難しい増え方を目指せる可能性がある一方、値動きによって元本を下回る可能性もある手段です。
私自身、育児と仕事の両立で忙しい毎日の中、資産運用について勉強し始め、新NISAを少しずつ始めてみました。もちろんこれは私個人の体験であり、投資の最終的な判断はご自身の状況に合わせて行っていただく必要があります。投資には価格の変動により元本を下回る、いわゆる元本割れのリスクがあることは、必ず理解した上で検討してください。
「知らない」が「知っている」に変わると、不安の質が変わる
こうして貯金・学資保険・投資という選択肢を並べて比較してみて感じたのは、「教育費の不安」そのものがなくなるわけではないけれど、不安の中身が変わるということでした。
漠然と「なんとなく怖い」「なんとなく足りない気がする」という不安から、「うちの場合はこのくらいの金額が必要で、貯金と学資保険と投資をこういうバランスで準備していこう」という、具体的に対処できる不安へと変わっていったのです。
首都圏で子育てをしていると、教育の選択肢が多い分、教育費についても情報があふれていて、かえって不安が大きくなりやすいと思います。でも、実際の金額の目安を知り、貯金以外の選択肢についても正しい知識を持つことで、その不安は「準備すれば向き合えるもの」に変わっていきます。
もしあなたも私と同じように、「教育費 不安」「教育費 いくらかかる」と検索してこのページにたどり着いたのだとしたら、まずは私と同じように、ご自身の家庭に必要な教育費の目安を調べてみるところから始めてみませんか。知ることは、思っている以上に、気持ちを軽くしてくれます。
※本記事は筆者個人の体験に基づく内容です。投資は元本割れのリスクを伴います。投資に関する最終的な決定は、必ずご自身の判断と責任において行ってください。
※文中の教育費データは、文部科学省「子供の学習費調査」、日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果」等を参考にした一般的な試算です。
